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履歴書の職歴欄にアルバイト経験を書いていいのか悩んだ経験はありませんか？とくに、雇用形態が正社員の求人に応募する場合は、過去のアルバイト経験をどのように扱えばよいのか迷うところです。
この記事では、履歴書の職歴欄にアルバイト歴を書いた方がよいケースと書かなくてよいケース、具体的な書き方のポイント、アルバイト経験が多い場合の記載方法について詳しく解説します。
履歴書の職歴欄にアルバイト歴を書くかどうかは、応募する求人の雇用形態などによって異なる
履歴書の職歴欄にアルバイト歴を記載するかどうかは、応募先の求人の雇用形態やご自身のアルバイト経験などによって異なります。基本的に、正社員として働いた経験が職歴として扱われることが多いため、アルバイト経験は記載しないのが一般的です。
しかし、応募先で活かせる経験がある場合や、過去に正社員としての就業経験がない場合などは、職歴欄にアルバイト経験を記載したほうがよい場合もあります。
以下で、具体的なケースとともに解説します。
職歴欄にアルバイト歴を書かないケース
一般的に、以下のようなケースでは職歴欄にアルバイト経験を記載する必要はありません。
- 正社員から正社員に転職する場合
- 新卒で就職活動をする学生の場合
- 転職活動中の一時的なつなぎのアルバイトの場合
- 社会保険の加入条件に満たないアルバイトの場合
- 3か月未満の短期アルバイトの場合
これらのケースでアルバイト経験を記載しない理由は以下のとおりです。
- 正社員の職務経験のほうが重視されることから、正社員経験があるのにアルバイト経験を記載すると、アピールしたい内容が伝わらない可能性があるため
- 新卒採用の場合、学生時代のアルバイト経験は一般的に職歴とみなされないため
- 短期間のアルバイトでは、実務経験として評価されにくいため
このような場合は、職歴欄に「なし」と記載するのが一般的です。ただし、アルバイトで得た経験を次の応募先で活かせる場合は、自己PR欄で言及するようにしましょう。また、アルバイト経験が豊富であることをアピールしたい場合は、職歴欄に「◯社の短期アルバイトに従事」のようにまとめて記載するとよいでしょう。
職歴欄にアルバイト歴を書いたほうがよいケース
一方、以下のようなケースでは、職歴欄にアルバイト経験を記載することをおすすめします。
- 正社員としての就業経験がない場合（新卒採用の就職活動をする学生を除く）
- アルバイトやパートの仕事に応募する場合
- 応募先で活かせるスキルや経験がある場合
- アルバイトでの勤務期間が長い場合（3か月以上が目安）
- アルバイト先で社会保険に加入していた場合
これらのケースでアルバイト経験を記載する理由は以下のとおりです。
- 実務経験として評価される可能性が高いため
- 長期間の勤務は責任感や継続力のアピールになるため
- 社会保険に加入していた仕事の記載がないと、経歴詐称となる恐れがあるため
とくに、次の応募先の業務と関連するアルバイト経験がある場合は具体的に記載することで、即戦力になることをアピールできるでしょう。
なお、以前に勤務していたアルバイト先で社会保険に加入し、新しい勤務先でも社会保険に加入する場合は、雇用保険の手続き上、直前の勤務先名などの情報が必要となります。履歴書に社会保険に加入していた仕事先の記載がないと、経歴詐称と見なされる可能性があるため、注意しましょう。
履歴書の職歴欄に記載するアルバイト歴の正しい書き方
職歴欄にアルバイト歴を記載する際は、以下のように書きましょう。
記載する際のポイントは以下のとおりです。
- 会社名は正式名称を記載する
- 雇用形態がわかるよう「（アルバイト）」と明記する
- 入社年月と退職年月を記載する
- 所属していた店舗や部署名を記載する
- 担当していた職務内容を簡潔に記載する
現在も勤務中の場合は、職歴の最後に「現在に至る」と記載します。また、正社員の求人に応募する場合は職務経歴書の提出を求められることが多いため、職務内容の詳細は職務経歴書に記載します。履歴書には「（詳細は職務経歴書に記載します）」と簡潔に記載しておきましょう。
履歴書の職歴欄にアルバイト歴を書く際のポイント
職歴欄にアルバイト歴を記載する際は、正確な情報を漏れなく書くことが大切です。誤った情報や曖昧な表現は避け、事実にもとづいて記載することを心がけましょう。以降では、職歴欄にアルバイト歴を書く際のポイントを詳しく解説します。
会社名や所属部署は正式名称で書くこと
履歴書をはじめ、応募書類は正式な書類のため、会社名や所属部署は必ず正式名称で記載する必要があります。
以下が、よい例と悪い例です。
【よい例】 
【悪い例】
とくに注意すべき点として、株式会社の略記「（株）」や社名の略称、屋号のみの記載は避けましょう。
西暦もしくは和暦で統一して書くこと
履歴書における年月の表記方法は、読みやすさと正確性の担保の観点から、西暦か和暦のどちらかに統一する必要があります。西暦は「2024年」のように表記し、和暦は「令和6年」のように日本の元号にもとづいて表記します。
以下が、よい例と悪い例になります。
【よい例】
【悪い例】
【ケース別】アルバイト歴の書き方
職歴欄へのアルバイト歴の書き方は、応募者のアルバイト経験によっても異なります。応募者自身の状況を適切に伝え、かつ採用担当者に好印象を与えられる書き方を身につけることで、よりよい履歴書を作成できます。
ここでは、「アルバイトで担当した業務をアピール材料にしたい場合」と「経験したアルバイトがたくさんある場合」という、よくある2つのケースについて詳しく説明していきます。
アルバイトで担当した業務をアピール材料にしたい場合
アルバイトで担当した業務が次の応募先で活かせる場合は、業務内容を詳しく記載することで採用担当者にアピールすることができます。具体的な記載例は以下のとおりです。
次の応募先で活かせる経験をアピールする際のポイントは、具体的な数値や成果を示すことです。単に「接客を担当した」という事実だけでなく、業務を通じてどのような成果を上げたのか、どのような立場で仕事をしていたのかを明確に示しましょう。
これまでの経験が応募先で活かせるものであれば、アルバイトの仕事内容も立派な実務経験として評価される可能性があります。とくに、実績を数値で示せる場合や責任のある立場を任されていた場合は、積極的にアピールしましょう。
経験したアルバイトがたくさんある場合
経験したアルバイトが多い場合は、以下のどちらかの方法で記載しましょう。
- 勤務先のみを記載する
- アピールしたいアルバイト歴を中心に記載する
まず、「勤務先のみを記載する場合」の具体的な書き方は、以下のとおりです。
次に、「アピールしたいアルバイト歴を中心に記載する場合」の具体的な書き方は、以下のとおりです。
アルバイト歴が多い場合は、すべての職歴を同じように詳しく記載するのではなく、重要度に応じて濃淡をつけたり、取捨選択したりすることが重要です。とくに、次の応募先の業務に関連する経験や長期間継続して働いた経験は漏れなく記載します。以下を基準として、職歴欄に記載するかどうかを判断するとよいでしょう。
- 応募先の業務に直接関連するアルバイト経験
- 社会保険に加入していたアルバイト経験
- 3か月以上継続した主要なアルバイト経験
- そのほかの短期アルバイト
最初に解説したとおり、短期のアルバイトは職歴欄に記載する必要はありませんが、たくさんアルバイトをしてきたことをアピールしたい場合は、以下のように「ほか4社の短期アルバイトに従事」とまとめて記載するとよいでしょう。
アルバイト歴が多い場合のもう一つの対応方法として、履歴書とは別に職務経歴書を作成するのもおすすめです。履歴書の職歴欄には要点のみを記載し、詳細な職務内容や実績は職務経歴書に記載することで、これまでの職歴を余すことなく伝えることができます。その場合は、履歴書の職歴欄に「詳細は職務経歴書に記載します」と付記することを忘れないようにしましょう。
アルバイト経験が多い場合でも、情報を整理して記載することで、職歴がしっかりと伝わる履歴書を作成することができます。
まとめ
履歴書の職歴欄にアルバイト歴を記載するかどうかは、応募する求人の雇用形態やご自身のアルバイト経験などによって異なります。正社員から正社員への転職時は記載する必要はありませんが、アルバイト求人へ応募する際や正社員経験がない場合は、積極的に記載しましょう。
記載する場合は、正式な会社名を記載する、西暦・和暦の表記を統一するといった基本的なルールを守るとともに、応募先で活かせる経験は具体的に記載し、多数のアルバイト経験がある場合は情報を整理して記載しましょう。
アルバイト経験も立派な職務経歴です。本記事で解説した内容を参考に、ご自身の状況に合わせた適切な記載方法を選択し、履歴書作成に活かしてください。
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