タイミー通信

データで振返る“2021年スキマバイト業界”トピックスと2022年動向

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データで振返る“2021年スキマバイト業界”トピックスと2022年動向

目次

2021年は2020年に引き続き、コロナ禍の影響を大きく受けた一年となりました。その影響はタイミー上の利用データにも色濃く表れています。
「タイミー」を利用した働き手の方々や、事業者の様々なデータをもとに、2021年の“スキマバイト(スポットワーク※補足1)業界”の振り返り及び、2022年の“スキマバイト(スポットワーク)業界”のトレンド予測をお伝えします。
※本記事はプレスリリース(https://corp.timee.co.jp/news/detail-833/)の紹介記事になります。

2021年のスキマバイトシーン(スポットワークシーン)は、コロナ禍の影響を受けつつも大きく拡大

スキマバイト募集人数(※タイミーアプリ上の募集人数)を、2019年と2021年で比較してみると、約10倍と大きく拡大しました。


(※補足1)「スキマバイト」、「スポットワーク」、「ギグワーク」の用語についてタイミーでは、「スキマバイト」=「スポットワーク」=「雇用型ギグワーク」として定義づけております。
詳細はこちらの記事をご覧ください。

また、タイミー上で分類されている各職種の募集人数の推移を振返ってみると、「飲食」「軽作業(物流など)」「配達(デリバリー)」をはじめとした複数の職種で大きく拡大しました。
中でも、軽作業(物流など)は2019年比で約73倍もの拡大を見せました。

※記載しているパーセンテージは、2019年の人数を100%とした場合の伸び率を示す
事業者側だけではなく、働き手側のニーズも順調に拡大しています。2021年の1年間でユーザー数は約60万人増加し、現在は約230万人の方にタイミーをご利用いただいています。また、2021年のタイミー上の働き手の労働時間の年間総計が2019年から約11倍に拡大していることからも、スキマバイト(スポットワーク)シーンが社会に順調に受け入れられていることがうかがえます。

2021年にスキマバイトシーンが急拡大した背景は、「安心感」

2021年は、新しい働き方「スキマバイト(スポットワーク)」が一定の市民権を得た年になりました。背景としては、世間でいわれている“ギグワーク(業務委託型)”とは全く違う性質を持つ「スキマバイト(スポットワーク)」への支持があることがわかりました。
「雇用型ギグワーク」への就労意向は49%と、「業務委託型ギグワーク」の就労意向31%よりも高い結果になり、特に学生・20代・30代の若い層では好意的に受け止められていました。(学生=68%、20代以下=63%、30代=61%)
さらに「ギグワーク」経験者に限っても79%を超える方に就労意向があり、「雇用型」の方が「業務委託型」よりも24.2ポイントも高くなりました。ギグワーク経験者にとっても“安心感”に魅力を感じていただけたことが推察されます。「雇用型ギグワーク」をやってみたい理由としては、「労働条件が法的に保護されている・安心できる」など“契約に関する安心感”という意見が目立ちました。
(出典:2021年7月発表の「ギグワークについての実態調査」[スポットワーク研究所/マクロミル調べ]より抜粋)

タイミーで働いていただいた方対象のアンケートでは「またこの職場で働きたい」と回答した方が全体の約97%となりました。タイミーでのスキマバイト(スポットワーク)に高い満足度を感じながら、安心して就業できている様子がうかがえます。

コロナ禍で目まぐるしく変動した飲食店の人手需要に、スキマバイトが大きく応える

2021年を振り返ると211日間は緊急事態宣言下、34日間はまん延防止等重点措置下であり、平常な日が120日しかない、通常の社会生活とはかけ離れた1年でした。スキマバイト(スポットワーク)シーンでも、「飲食」分野を中心に緊急事態宣言の発令が募集人数に大きく影響しました。
繁忙期を迎える年末シーズンには、飲食店での募集人数の需要が急激に高まり、2021年10月1日の緊急事態宣言解除タイミングと比較して、約10倍の募集が掲載されました。このことからも、スキマバイトの働き手が人手不足に困る飲食店を支えたと言えます。

※月曜〜日曜を1週としてカウント。2021年1月1日(金)〜1月3日(日)を第1週としてカウントしているため53週となっている。
※第40週[2021年9月27日(月)週]と、第52週[2021年12月20日(月)週]での比較が、約10倍

2021年を振り返って

事業者にとって2021年は、コロナ禍に振り回され、人手の維持や確保に大きな課題を抱える一年となりました。同時に、多くの働き手にとっても不安定な日々に悩まされた年であったことは間違いありません。2022年は現状が継続することも踏まえ、双方にとってより柔軟な働き方が求められることが予想されます。
今後もタイミーは「『働く』を通じて人生の可能性を広げるインフラをつくる」というミッションの実現に向けて、働き手と事業者の双方の需要に応え、課題を解決するためのより良いマッチングが実現できるようサービス追求に取り組んでまいります。

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/media/タイミーラボ編集部
タイミーラボ編集部

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